最近の「インフレ（物価が上がり続けること）」を象徴しているのがコメ価格の上昇です 。コメ価格はここ2年で高いときで従来の2倍、現在でも1.5倍に値上がりしています 。
しかしながら、このコメ価格と比較にならないぐらい値上がりしているものがあります 。「教育費」です 。
本記事では、お金のプロの視点から、データをもとに教育費のリアルな現状と、今すぐ始めるべき対策についてわかりやすく解説します。
コメ価格の約2.7倍に対し、国立大学授業料は約15倍に！
下図は、1975年を100とした場合の、2024年までのコメ価格と国立大学授業料（入学金除く）の推移を表しています。
令和の米騒動などと騒がれているコメ価格は、50年前（1975年）と比べて約2.7倍程度です 。それに対して、国立大学の授業料は約15倍になっていることがわかります 。
なぜここまで学費は上がり続けるのでしょうか？その背景には以下の理由があります。
- 教員や職員の人件費の増加
- IT投資など教育の質の維持・向上にかかる費用
- 国立大学の場合は、国からの交付金（補助金）の減少
これらの要因から、教育費は値下がりすることはなく、定期的に値上がりしていく傾向があります 。
給与の伸びが追いつかない「家計の負担増」
下図は、同じく1975年を100とした時の国立大学授業料と日本人の平均給与、そして給与に占める授業料の割合（負担率）を示したものです。
グラフを見ると一目瞭然ですが、授業料は約15倍になっているのに対し、給与は約2.2倍にしかなっていません。
1975年当時は給与に占める授業料の割合は約1.8%だったのですが、現在は約12%にまで膨れ上がっています 。家計にとって、教育費がいかに重い負担になっているかがデータからも明確です。
お金のプロが教える「教育資金準備」2つの鉄則
給料が上がりにくい中、現金を銀行に預けておくだけでは、インフレによってお金の「実質的な価値」が目減りしてしまいます。このようなデータを見ると、教育費など少し先の将来必要な資金についての準備では以下のようなことを意識することが大切です 。
お金のプロの視点として、たとえば米国の代表的な株価指数であるS&P500の長期的な平均リターンは年率約7〜10%と言われています。こうした投資信託などを活用した「長期・分散・積立」の資産形成を取り入れることが、教育費インフレに打ち勝つ有効な手段となります。
- インフレ率を考慮した目標設定
- 「今の学費」ではなく、「子どもが大学に入る頃の学費」を想定して目標金額を設定しましょう。
- 早期からの計画的な積立
- 早い時期から準備をすることで「複利効果（運用で得た利益を元本にプラスして再び投資することで、雪だるま式にお金が増える仕組み）」が期待でき、インフレにも対応しやすくなります 。
- お金のプロの視点として、たとえば米国の代表的な株価指数であるS&P500の長期的な平均リターンは年率約7〜10%と言われています。こうした投資信託などを活用した「長期・分散・積立」の資産形成を取り入れることが、教育費インフレに打ち勝つ有効な手段となります。
まとめ：不安な方はプロにご相談を
教育費のインフレは、私たちが思っている以上に深刻です。しかし、早くから正しい知識を持って対策を始めれば、決して恐れるものではありません。
どのような商品を利用すればよいか、ご自身の家計に合った無理のない積立プランが気になる方は、ぜひスマートハーベスト株式会社までお気軽にお問い合わせください 。
参考データ元
- 文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」
- 国税庁「民間給与実態統計調査」
- 農林水産省「米価の推移」
- 総務省統計局「小売物価統計調査」